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<2011年1月19日発信>タッチパネルに関する技術開発動向

具体的には、2001年以降に公開された特許を対象として本文中に「タッチパネル」を含む特許を抽出して確認を行った。公開年別の件数推移を確認すると、現在まで単調増加を続けていることから、関連各社の関心が高い領域であることが解る。
技術別に見ると、タッチパネルに使用する部材やタッチパネルの製造に関する技術と、タッチパネルを使用する際の制御技術、カーナビや携帯端末など、タッチパネルを使用する製品、応用先に関する技術に分類される。
出願件数が多い企業としては、パナソニックやソニー、リコー、京セラミタ、キヤノン、任天堂等、タッチパネルを使用する製品を製造している企業の出願が多く、素材メーカーの出願は少ない。
タッチパネルや部材の製造に関する特許では、パナソニックや日立ディスプレイズ、河口湖精密、グンゼ等、タッチパネルや応用製品の製造を行なっている企業と、日東電工、東洋紡、帝人等のタッチパネル用のフィルムなどを製造している企業の出願が多く見られる。傾向として近年の出願は前者のほうが多く、素材に関する技術開発は一段落し、現在は完成品の技術開発が主体になっていると想定される。
制御に関する技術や製品応用の技術について見てみると、制御に関する技術についてはシャープなどの特許出願が多いものの、突出した企業はない。この分野は製品応用する際に必須の技術となるため、各社必要な技術開発を定常的に行なっているものと思われる。一方、製品応用については、各応用製品ごとに多数の特許が出願されている。各製品に応用展開された時期と特許出願が一致する傾向が見られる。例えば、ゲーム機関連の特許は2005年から2006年に多く公開されている。近年ではデジタルカメラ関連の特許が多くなっている。また、3D画像の操作をする際の操作性に関する技術や仮想現実、拡張現実に関連する技術も増加傾向を示している事から今後応用展開が進んでいくものと思われる。

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